パソコンを貸したのですが返してくれません。

　そうですか、相手は逃げちゃってるんですね。
　法的手段を使って物を取り返したいとき、物のありかが分かっていることが必要となります。
　なぜかというと、裁判で勝ったとしても、物のありかが分からなければ、強制力の使いようがないからです。裁判所や執行官は警察や探偵のように物を探しません。
　物のありかが分からないなら、代償金で我慢するしかないですが、これも差し押さえられる相手の財産が分かっていないと、無意味になります。
　このように法的手段といっても、相手の居所や財産を把握していてはじめて使えるものなんです。

　今回の場合、横領容疑で警察に相談する方法もありえますね。ただ、個人の貸借から生じた横領事件を真剣に捜査してくれるのは期待しにくいかもしれませんが。
　
　結局、法的手段を使うだけの条件が整っていないので、いまの段階で法的手段を使うのは難しいです。相手が連絡を取っている知り合いから、彼の居所を掴むしかないですね。残念ですが、パソコンを取り返すには、あなたが探偵や借金取りのようにしつこく追いかけるしかなさそうです。
　これに対して、相手の実家に財産があるなら、それを目当てに代償金を求める裁判はする余地はあります。

　一番手軽なのは、強制力を背景にした督促です。
　「パソコンを返して欲しい。何日以内に返してもらえなければ、法的措置をとる。」といった類です。これをしておくことは、実際に後で法的手段を使うときに重要な証拠になるので、内容証明・配達証明で郵送するのが一般的です。

　差し支えない範囲で、もう少し具体的な経緯を伝えると、それだけ具体的な答えをしやすいと思いますよ。
　個人間の貸し借りか、有料で貸したのか、貸すときにどういう約束をしたのか、連絡は取れるのか、住所は分かるのか、すでに返して欲しいと伝えたのか、などなど…。