偽証罪に問われる？

正解　（1）

　偽証罪は、国家の審判作用の適正、すなわち、裁判官の判断を歪める証言を排除して審判が適正に行われることを保護するために規定されています（刑法169条）。
　 証人Aの証言は、Aの記憶とは異なったものですが、真実には合致しています。証言が真実に合致していた以上、事実上裁判官の判断が歪んでいないので、Aの証言は偽った証言ではないとも言えそうです。
　 しかし、裁判官が正確な判断をするためには、判断材料である証人の経験内容が正確に再現される必要があります。つまり、証人が記憶内容と異なった事実を陳述すれば、裁判官の判断を歪める危険性が高いといえます。結果として証言が真実に合致していても、証言が裁判官の判断を歪める危険性が高いことには変わりありません。
　 したがって、Aは、自己の記憶と異なる事実を証言した以上、偽証罪に問われることになります。